【速報】コロナウイルスはCIA諜報員が武漢で拡散させた生物兵器か→生物兵器COVID-19と呼ばれる

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今のところ中国、韓国、日本、イタリア、アメリカ、イランなどの多くの国々で感染拡大を確認することができる新型コロナウイルス。コロナウイルスは中国の武漢でコウモリを食べた人がコロナウイルスの菌を保有して接触した他の人へ菌が移り、続け様に多くの不特定多数の人へ感染したのではないかという憶測が報道されている。科学者は、隔離施設で防護服を着てコロナウイルスのDNA配列とコウモリのDNA配列を比較して、97%も一致することが判明している。

数千年もの間ある地域に暮らす中国人たちはコウモリやネズミを食してきた文化があった。その何千年の間に現在感染が拡大している新型のコロナウイルスが起こっていたって不思議ではない。

ここ最近のメディアやSNS上では、コウモリを食べ菌を保有した者からコロナウイルスが感染拡大したということを推測ではなく断定づけるような印象を受ける偏向報道がなされている。

前置きが長くなってしまい申し訳ない。早速本題に入りたい。

複数の海外のメディアのGospa Newsなどでは、中国の武漢へ渡航したアメリカの諜報機関であるCIAの諜報員が生物兵器のCOVID-19と呼ばれる菌を小型ドローンを用いて拡散させた疑いがあると報道されている。

CIAの諜報員による使用を疑われているドローンについて述べたい。ノルウェーのProx Dynamics AS社が開発してアメリカ軍で使われているnano-UAV Black Hornet3というドローンの性能は、手のひらに載るサイズであり、ドローン自体の重さは18グラム、1キログラム以下の物を搭載することができ、速度は時速36キロで、1600メートル先から25分の遠隔操作が可能である。

過去にはCIAのUnit731と呼ばれる組織が、1930年代にハルピンにある刑務所で3000人の囚人に対して生物兵器を使ったり、麻酔なしで解剖実験を行った事実がある。

さて、仮に疑惑が真実なら、なぜCIAの諜報員が生物兵器を中国の武漢で拡散させたのだろうか。

拡散したとしたら、その主な理由は2つ挙げられる。

一つは、2018年頃からアメリカと中国が始めている貿易戦争だ。アメリカと中国は、貿易する品全てにおいて高い関税をかけ合っていることだ。アメリカのトランプ大統領は、同盟国や貿易関係にある全ての国へ積極的な中国との貿易に対して否定的である。イタリアの高官が以前新たなるシルクロードを支えるために中国との貿易を推奨する商談をしたことも、トランプ大統領からすれば好意的に取ることはないだろう。

よって、コロナウイルスの感染拡大がパンデミック化し実現されれば、旅行、サプライチェーン、貿易の順で中国国内経済は打撃を受けて、経済恐慌が起きる。サプライチェーンが打撃を受ければ、不況下で物価が上がるスタグフレーションが起こる。また、コロナウイルス感染拡大を受けて、現地法人の駐在員の撤退や工場の閉鎖などの理由から中国と取引をする国々は貿易がしづらくなってしまい、中国経済は大打撃を受ける。

もう一つは、第二次世界大戦の後に、西側諸国のアメリカをリーダーとする資本主義・自由主義陣営と東側諸国のソ連をリーダーとする共産主義・社会主義陣営の対立である冷戦後の世界情勢が、関係していることだ。

1991年7月に調印されたSTRAT後の同年12月25日にソ連が崩壊して冷戦は終わったと報道されているが、実情としては現在もアメリカとロシアの代理戦争であるシリア内戦が続いている。東側諸国のロシアと親しい国の中国は共産主義国家でもあるため、アメリカと中国は敵対関係にある。

先に触れた主要な理由から、CIAの諜報員が生物兵器を拡散させることは十分にあると言える。

では、中国に次いで欧州の武漢と呼ばれる州を持つイタリアでは感染拡大が起こっているのはなぜか。実は、それにも理由はある。

なぜなら、2018年3月にローマ市は北京市と商業的な分野について話し合い暫定的な協定にローマ市は合意していることが挙げられるからだ。ローマ市が北京市と協定を結んだことはワシントンに非難された。だが、その協定は、元イタリア経済開発省の次官であるミッチェル・グラチ氏に強く望まれていることだった。中国と貿易戦争をしているアメリカのトランプ大統領はイタリアの行為を否定的に考えていると推察できる。

このような、中国の武漢へ渡航したアメリカの諜報機関であるCIAの諜報員が生物兵器のCOVID-19と呼ばれる菌を小型ドローンを用いて拡散させた疑惑が浮上して、海外メディアはそのCIAの疑惑を報じている。

筆者は、リアリズム的かつリベラリズム的な考え方をする。疑惑の段階ではあるものの、CIAが行う可能性は十分にある。その疑惑の行為に対して、私なりの考えを述べたい。

冷戦時代に対立するソ連と関係を持ち始めたのを理由に、主権国家の内政に介入してアフリカのコンゴ共和国の初代首相であったパトリス・ルムンバの暗殺を実行したことがあるのは、CIAである。そのため、リアリズム的な視点で見ると、自国の利益を守るためには手段を選ばないCIAは今回のようなウイルス拡散行為をする可能性は考え得る。

また、リベラリズム的に考えると、いくら国益が対立しようがお互いに歩み寄り対話の機会を設けて、譲歩できる折り合いを模索して問題を解決するべきではないだろうか。今回のような疑惑の拡散行為は、対話の機会を探すような意図は一切見受けられない。疑惑のテロ行為が明るみになれば武力衝突の可能性も否定できない。よって対話が大切であると考える。

筆者は、CIAの疑惑が晴れることとこれ以上のコロナウイルス感染拡大の阻止を切に願っている。

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